広告内容やデザインが郵便局の利用者ニーズに合うのかが最大のカギ
さまざまな広告手法がある中で、デザインという業種が郵便局の広告設置サービスで反響を得られるのか?を検証してみました。(注:サービス利用は2014年当時)
結論としては、日頃から郵便局を利用する層(40~60歳代、女性>男性、主に主婦や高齢者など)のニーズを考えればわかるとおり効果はなく、利用するならBtoBよりBtoCの業種が適しています。
しかも、日常的に必要とされやすい商品やサービスでなければ興味を持たれません。
つまり、デザインのように限定されたサービスで、しかも完全にBtoBの商材は適していないという結論です。
郵便局内に設置されている広告を見れば、主に農産物の販売や習い事、催し物など多くの消費者が対象の商材ばかりです。
今回のチャレンジは完全に失敗に終わりましたが、実際に経験した内容を以下に記します。
サービス内容は事前に十分把握してから利用すること
郵便局内に設置できる主な広告物はポスターやチラシなどの印刷物で、局により扱える広告の種類は異なります。月額の利用料金は郵便局の一日の利用客の規模でそれぞれ違います。
広告の掲載期間は希望すれば延長できますが、基本的には1ヶ月間の利用から始められ、専用ラックに置くチラシやポスターは原則月初めから月末までと決められています。
フリースペースを利用する場合は月の途中からでも利用可能なため、試験的に利用するならフリースペースを利用した広告がお勧めです。
注意点としては、置き場所を指定できないフリースペースを利用すると、休日の土・日は利用者が誰も局内に入れないため目に触れることがなくなるということです。
広告の設置枚数は200枚/局が上限で、サービス終了後に残ったチラシは廃棄されます。
そして、郵便局を利用する客層について把握する必要があります。
郵便局の利用者の大半は年配客や主婦層、そして昼休みに入出金目的で訪れるサラリーマンやOLであり、広告する内容が彼らに適しているのか十分考えるべきです。
サービスの利用で失敗しないためにも、郵便局の広告設置サービスについて事前に把握したほうがいいです。
チラシ設置局を選ぶためには自分なりの基準が必要
サービス内容を把握して大体の利用エリアを担当者に申し出ると、その範囲内にある郵便局の情報を印刷して提示してくれます。
用紙には一日の利用人数や設置タイプの種類など局の細かな情報が掲載されているので、局の立地や規模などを参考に設置する局を選びます。
担当者に郵便局の一覧を出してもらうと、予想以上に候補の郵便局が多いことに気づきます。
広告を設置する局を選ぶ際には、事前に自分で条件設定をしたほうが選びやすいです。
私の場合、以下のような条件を事前に考えてみました。
- 1.A局(比較的中規模な郵便局)以上であること
- 2.駅近くや国道沿いにあること
- 3.局に駐車スペースがあること
- 4.すぐ近くに別の局が存在しないこと
- 5.商店街など賑やかな場所であること
デザインという業種であれば閑静な住宅街ではなく、人通りが多い商業地やビルが多くある場所が良く、駐車場がない郵便局なら近所の利用者が多く、駅近くや国道沿いであれば多くの利用者が望めると考えました。
それぞれの局の場所を調べるために利用したGoogleMapのストリートビューは、現地を訪れる時間がなくても周辺の街並みや環境がわかるので重宝しました。
しかし局内の様子までは見られないので、理想的な場所を見つければ必ず一度は確認に訪れたほうがいいでしょう。
設置局を決定して正式に申し込めば、期日までに印刷物をそれぞれの郵便局まで持ち込みます。
広告設置開始から終了までの間、開始や終了のお知らせなど郵便局から一切連絡はありません。。
どんな商品やサービスでも集客につながるわけではない
今回は不特定多数に必要とされない「デザイン」という特殊な商材の広告を設置し、反応は「ゼロ」に終わりました。
郵便局の利用者層やニーズを考えれば当然と言えますが、まずは郵便局を訪れる利用客がその商材を必要としているか?しっかり追求すべきでした。
特に学んだことは、デザインのような超絶BtoBの業種や特定の層だけが必要とする商材は、郵便局の広告設置サービスには向いていないということです。
郵便局の広告設置サービスで確実に反響を得たいなら、エリア情報などを手に入れて徹底的に分析することでしょう。
今回のミッションは結果的に失敗に終わりましたが、特にBtoCの商材に代表される販売系の商材は、非常に利用価値が高く相性の良いサービスだと感じました。
最後に、今回サービスを利用して感じたまとめです。
- ・業種やサービスの内容で利用価値がまったく違う
- ・郵便局の利用客の年齢層や目的を理解する必要がある
- ・BtoBや特定の領域に特化した商材は不向きである
- ・幅広い層を対象にした商材や高齢者向けサービスは向いている
- ・効果的に利用するためには事前の分析が必要